インベストメント・マンスリー2019年5月号

クレジット資産(社債)は割高に


マクロの見通し

「ナウキャスト」(ビッグ・データを用い、世界や各国・地域の経済状況を推計する当社独自のモデル)では、世界経済はトレンド成長率(長期のすう勢的な成長率)を下回っている。しかし、3月以降、経済の幅広い分野で業況の改善が見られる。


米国経済は、トレンド成長率を上回るペースで成長を続けているが、他の地域の成長率は(平均では)トレンドを下回る。


中国製造業に回復の兆しが見られる。これが持続的なものとなれば、世界の製造業の循環的な回復に繋がる可能性がある。


最近見られた世界景気の減速は循環的なもので、この先の深刻な景気の低迷に繋がるものではない、との見方を維持する。

中央銀行の政策

米連邦準備制度理事会(FRB)は、米国のインフレが安定し、景気がやや減速する中で、「(利上げに対し)辛抱強く構える」との姿勢を維持し、金融政策について明確な方向性を示していない。


欧州中央銀行(ECB)は3月の会合でハト派色を強めた。2019年には利上げを行わず、銀行に低いコストで流動性を供給する方針を表明した。


イングランド銀行(中央銀行)は、英国のEU離脱(Brexit)を巡る不透明感が拭えぬ中、英国景気の先行きを警戒感をもって注視している。


日本銀行は、インフレ率が目標水準の2%を大きく下回る中で、緩和スタンスを継続すると見込まれる。


中国人民銀行(中央銀行)は景気が回復するなかで、金融面での景気刺激策をやや後退させることを示唆した。

主なポイント

2019年の第1四半期は、株式、債券ともプラスの収益率となった。しかし、これらが第2四半期にもプラスの収益をもたらす保証は無い。


市場が上昇を続けるには、経済活動の一段の改善が必要であろう。これは、中国経済の改善によってもたらされる可能性がある。


企業を取り巻く環境は昨年に比べてやや悪化したが、引き続き基調は強い。この先、アナリストが企業業績見通しを上方修正する余地もある。


米国国債のバリュエーションは、極端に割高である。株式の米国債券に対する相対な魅力度は、明らかに高い。


当社は、米国およびグローバルの投資適格社債の投資判断を、「中立」から「アンダーウェイト」へ引き下げた。これは、これら資産のリスク調整後の期待リターンが低下しているからである。

主なリスク

出所:HSBCグローバル・アセット・マネジメント(UK)リミテッド

当社の見方

社債市場は堅調に推移しており、その反面として期待収益率は低下
米国投資適格社債、グローバル投資適格社債の投資スタンスを「中立」から「アンダーウェイト」に引き下げ


世界株式:企業を取り巻く環境は良好であるにもかかわらず、アナリストの企業業績見通しは低めである。これは「業績見通しの下方修正による失望売り」が発生しにくい状況といえる。バリュエーションは良好であり、オーバーウェイトの投資スタンスを維持。


国債:市場はインフレ・リスクを無視している。予期せぬ金利変動のリスクを取ることはマイナスの投資収益に繋がる。投資スタンスは、アンダーウェイトを維持。


社債:最近、社債は価格が上昇し、割高となった。米国投資適格社債、グローバル投資適格社債の投資スタンスを「中立」から「アンダーウェイト」に引き下げるとともに、ハイ・イールド債、米ドル建新興国国債の動向を注視する。

※上記見通しは運用委託契約、ベンチマーク、リスク特性、様々な地域の資産への投資可能性とリスク水準によって異なる場合があります。
出所:HSBCグローバル・アセット・マネジメント(UK)リミテッド

留意点

投資信託に係わるリスクについて

投資信託は、主に国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象としており、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により基準価額が変動し損失が生じる可能性があります。従いまして、投資元本が保証されているものではありません。投資信託は、預金または保険契約ではなく、預金保険機構または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関でご購入の投資信託は投資者保護基金の保護の対象ではありません。購入の申込みにあたりましては「投資信託説明書(交付目論見書)」および「契約締結前交付書面(目論見書補完書面等)」を販売会社からお受け取りの上、十分にその内容をご確認頂きご自身でご判断ください。


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※上記に記載のリスクや費用につきましては、一般的な投資信託を想定しております。
※費用の料率につきましては、HSBC投信株式会社が運用するすべての投資信託のうち、ご負担いただくそれぞれの費用における最高の料率を記載しております。
※投資信託に係るリスクや費用はそれぞれの投資信託により異なりますので、ご投資される際には、かならず「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。